CEO組織

CEO組織図

CEO役員

理事長

望月 晴文

  • 元経済産業事務次官

専務理事

宮内 淑子

  • (株)ワイ・ネット代表取締役社長

理事 Executive producer

北川 高嗣

  • 筑波大学名誉教授

理事

武藤 浩

  • 元国土交通事務次官

理事

岡本 薫明

  • 日本たばこ産業㈱取締役会長
  • 元財務事務次官

理事

出口 敦

  • 東京大学執行役・副学長
  • 大学院新領域創成科学研究科教授

理事

保科 学世

  • アクセンチュア㈱ 常務執行役員
  • Lead - AI and Data, Japan/AIセンター長

監事

菅谷 貴子

  • 弁護士

CEO顧問

特別顧問

安西 祐一郎

  • 独立行政法人日本学術振興会顧問・前理事長
  • 人工知能戦略実行会議前座長
  • 元慶應義塾長

顧問

梶田 隆章

  • 日本学術会議前会長
  • 東京大学卓越教授(宇宙線研究所)
  • 2015年ノーベル物理学賞受賞

顧問

永田 恭介

  • 国立大学協会顧問/前会長
  • 筑波大学長

アドバイザリーボード

CEO参画大学

朝日 透

  • 早稲田大学先進理工学部長/研究科長
  • 理工学術院教授

池田 真

  • 上智大学学務担当副学長

石黒 浩

  • 大阪大学基礎工学研究科教授(栄誉教授)
  • ATR石黒浩特別研究所客員所長(ATRフェロー)

仰木 裕嗣

  • 慶應義塾大学
  • SFC研究所所長
  • 大学院政策・メディア研究科教授

大西 暁生

  • 横浜市立大学データサイエンス研究科長
  • 兼 データサイエンス専攻長/同大教授

金子 俊郎

  • 東北大学大学院工学研究科教授
  • 人工知能エレクトロニクス卓越大学院プログラムコーディネーター

河口 信夫

  • 名古屋大学未来社会創造機構教授
  • モビリティ社会研究所所長
  • TMI卓越大学院プログラムコーディネーター

栗原 聡

  • 慶應義塾大学理工学部教授
  • 共生知能創発社会研究センター長
  • 人工知能学会会長

越塚 登

  • 東京大学大学院情報学環教授
  • 東京大学大学院学際情報学府総合分析情報学コース長
  • ユビキタス情報社会基盤研究センター長

小嗣 真人

  • 東京理科大学先進工学部マテリアル創成工学科教授

駒木 文保

  • 東京大学数理・情報教育研究センター長
  • 情報理工学系研究科教授

櫻井 鉄也

  • 筑波大学人工知能科学センター 研究統括/同大学院教授

清水 浩

  • 大阪大学大学院情報科学研究科教授
  • リーディング大学院ヒューマンウェアイノベーション博士課程プログラムコーディネータ

鈴木 秀男

  • 慶應義塾大学理工学部管理工学科教授
  • 内閣府科学技術政策フェロー

田栗 正隆

  • 東京医科大学医療データサイエンス分野主任教授

竹村 彰通

  • 滋賀大学学長
  • 元日本統計学会会長

知京 豊裕

  • 国立研究開発法人物質・材料研究機構外部連携部門LSTC半導体材料研究ラボ・ラボ長
  • 特命研究員

戸川 望

  • 早稲田大学理工学術院長/理工学術院教授

土肥 正

  • 広島大学大学院先進理工系科学研究科 教授
  • 広島大学AIデータイノベーション教育研究センター長

原 隆浩

  • 大阪大学大学院情報科学研究科研究科長/教授

松山 裕

  • 東京大学大学院医学系研究科教授
  • 東京大学医学部健康総合科学科教授/学科長

宮崎 歴

  • 国立研究開発法人産業技術総合研究所理事・執行役員/ブランディング・広報部長/イノベーション人材部長

宮地 充子

  • 大阪大学大学院工学研究科教授(栄誉教授)

山敷 庸亮

  • 京都大学大学院総合生存学館専攻長/同大学院教授

山本 章博

  • 京都大学国際高等教育院特定教授
  • 附属データ科学イノベーション教育研究センター長

渡部 敏明

  • 一橋大学ソーシャル・データサイエンス学部・研究科特任教授

理事会員CEO責任者

江川 昌史

  • アクセンチュア㈱
  • 代表取締役会長

喜㔟 陽一

  • 東日本旅客鉄道㈱
  • 代表取締役社長

先崎 正文

  • 日立建機㈱
  • 執行役社長

佐藤 隆明

  • ㈱NTTドコモ
  • 代表取締役副社長

森本 典繁

  • 日本アイ・ビー・エム㈱
  • 副社長執行役員 最高技術責任者

青木 紀将

  • 日本航空㈱
  • 取締役副社長執行役員

吉崎 敏文

  • 日本電気㈱
  • 執行役 副社長 COO

山田 英司

  • あいおいニッセイ同和損害保険㈱
  • 専務執行役員

金子 美香

  • 清水建設㈱
  • 専務執行役員

濵名 節

  • 東急㈱
  • 専務執行役員

鈴木 信行

  • 東京地下鉄㈱
  • 代表取締役専務執行役員

福岡 千枝

  • ㈱IHI
  • 常務執行役員
  • 高度情報マネジメント統括本部本部長

村上 明子

  • SOMPOホールディングス㈱
  • 執行役員常務
  • グループChief Data Officer

清水 精太

  • 東京ガス㈱
  • 常務執行役員
  • CDO・カスタマー&ビジネスソリューションカンパニーソリューション共創本部長

稲井田 洋右

  • 野村證券㈱
  • 常務 デジタル・カンパニー統括/野村ホールディングス㈱ 執行役員 デジタル・カンパニー長

瀧本 晋

  • ㈱日立製作所
  • 執行役常務
  • Deputy CHRO

山崎 公之

  • ㈱西武ホールディングス
  • 取締役 上席執行役員 情報システム部長
  • 兼 西武鉄道株式会社 取締役 常務執行役員

加藤 恭子

  • 全日本空輸㈱
  • 上席執行役員
  • グループCIOデジタル変革室長

矢野 嘉行

  • 中外製薬㈱
  • 上席執行役員
  • 人事・ESG推進統括

新谷 哲也

  • ㈱NTTデータ
  • 執行役員
  • テクノロジーコンサルティング事業本部長

Ulgen Figen

(ウルゲン・フィゲン)

  • ㈱第一ライフグループ
  • 執行役員(Group Chief Data&AI Officer)

見島 昌行

  • 日本たばこ産業㈱
  • 執行役員
  • People & Culture 担当

芳賀 寛

  • ロジスティード㈱
  • 執行役員 CDXO兼CTOロジスティクスソリューション統括本部長

理事会員

アクセンチュア(株)

(株)NTTドコモ

あいおいニッセイ同和損害保険(株)

日本航空(株)

(株)日立製作所

野村ホールディングス(株)

ロジスティード(株)

㈱第一ライフグループ

東急(株)

中外製薬(株)

東京地下鉄(株)

(株)NTTデータ

東日本旅客鉄道(株)

SOMPOホールディングス(株)

全日本空輸(株)

日本生命保険相互会社

清水建設(株)

東京ガス(株)

日本アイ・ビー・エム(株)

日本たばこ産業(株)

㈱IHI

日本電気㈱

日立建機㈱

㈱西武ホールディングス


CEO事業内容

  • これからの産業界に必要な人財育成
  • これからの産業界および社会への貢献
  • 学ぶ人の成長支援

大学・研究機関等へ

  • 大学、ポスドク等対象にAI・データサイエンティスト育成プログラムを実施
  • CEOプログラム受講者の就職支援(会員企業へCEO推薦等)
  • 大学・研究機関・学生等と企業との情報交流 など

会員企業へ

  • 人財支援
  • 人材育成支援
  • 情報提供・情報交流 など

サーキュラーエコノミーを支えるための支援を行い、
社会が循環していくことに貢献していきます。


設立趣旨と基本理念

― CEO 2.0に向けて ―

2018年3月 設立時制定
2026年3月    改訂

生成AI、AIエージェント、フィジカルAI、量子コンピューティングをはじめとする先端技術の急速な進展は、企業活動と産業構造にかつてない変革をもたらしています。とりわけ、飛躍的に増大するデータをいかに的確に捉え、高度に分析し、価値創造へと結びつけるかは、今日の企業経営および産業競争力を左右する本質的な課題となっています。

本機構が設立された2018年当時、産業界における最大の課題の一つは、ビッグデータ解析をはじめとするデータサイエンスの知見を備えた人材の不足にありました。そのため本機構は、データを読み解き、分析し、産業や社会における課題解決へとつなぐデータサイエンティストの育成を中心的使命の一つとして出発しました。大学と企業の連携のもとで、実践的な教育、人材育成、知見の共有、提言活動に取り組んできたのは、まさにそのためです。

その具体化にあたって、本機構は、大学と企業の連携による人材育成プログラムを独自に構築し、発展させてきました。これに基づき、理論と実務、学術知と現場知を往還させながら、実践的かつ先導的な人材を育成する仕組みの形成を進めてきました。この蓄積は、本機構の活動を支える重要な基盤であり、産学連携による人材育成の方法論として、今後の発展においても引き続き中核をなすものです。

しかしながら、その後の技術環境の変化は、当初の想定を大きく上回るものでした。AIは、分析の高度化を支える技術にとどまらず、経営判断、業務変革、研究開発、サービス設計、さらには新規事業の創出にまで深く関与する基盤技術となりつつあります。これに伴い、求められる人材像もまた、データを分析できる人材から、AIとデータを活用して企業や組織の変革を構想し、実装へと導くことのできる人材へと大きく広がってきました。

この変化を踏まえ、本機構は、創設時の理念を継承しつつ、そのミッションを発展的に転換していきます。すなわち、ビッグデータ解析を中心とするデータサイエンティスト育成を基盤に据えながらも、これからは、AI時代にふさわしい高度人材の育成、データと知能を活用した企業変革の支援、さらには新たな価値創造を担う人材と実践知のエコシステム形成へと、その活動領域を一層拡張していくことを目指します。

本機構が掲げる「サーキュラーエコノミー」とは、狭義の資源循環に限定されるものではありません。増大し続けるデータを社会の共有資産として的確に活かし、知識、技術、人材、経験、価値が相互に循環することを通じて、育成された人材や蓄積された知見が社会全体にとって意味のある成果として返っていく持続的な仕組みを志向するものです。その意味で本機構は、AIとデータの時代における新たな知の循環と人材育成の好循環を創出することを、自らの重要な使命として位置づけています。

今後、わが国の産業界において真に求められるのは、分析技術の習得にとどまらず、AIを適切に活用し、データを事業や組織の変革へと接続し、そこから新たな産業の可能性を切り拓くことのできる高度人材です。こうした人材は依然として十分ではなく、このことは日本の産業界にとって看過し得ない課題となっています。ゆえに、大学と企業が連携し、理論と実践を往還しながら、世界水準のAI人材を継続的に育成・輩出するエコシステムを構築することが急務であると考えます。

本機構は、学ぶ人の成長が企業や組織の変革を促し、その変革が新たな学びと実践の機会を生み出し、その成果が再び次世代の人材育成へと還元されるという、人材育成の好循環を形成することを使命とします。個人の成長を組織の進化へ、組織の進化を産業および社会への貢献へと接続し、それらをさらに次の学びへとつなげていく循環を築くことこそ、本機構の果たすべき中核的役割であると考えます。

今後も本機構は、企業、大学、研究者、学生といった組織と組織、組織と個人を結ぶ開かれたプラットフォームとして、人材育成の好循環を創出し、AIとデータを活用した企業変革を担う人材の育成を通じて、わが国産業界の発展を支え、社会の持続性の向上に貢献してまいります。

【CEO 2.0に向けた活動方針】

本機構は、以下の方針のもとに活動を推進します。

  • これからの産業界に求められるAI・データ活用人材の育成
  • AIとデータを基盤とする企業変革および産業発展への貢献
  • 企業と大学の連携による知の創造と実践知の還流
  • 学ぶ人の成長支援と人材育成の好循環の形成